通信機器の耐震対策

通信機器の耐震対策

通信機械室での機器の落下や破壊から人と機器を護る耐震工法

通信機器の転倒、落下、滑りは、機器そのものの損傷はもちろんのこと、二次的な人身被害をもたらします。これらを防止するためには、通信機器をフレームや壁に固定して構造を強化する「耐震工法」が用いられます。昭電では、壁の有無や強度に左右されない耐震架フレームの採用をお勧めしております。通信機械室や電気機械室の有効な耐震設備としてご検討ください。

通信機器の耐震対策

耐震架フレーム

電子機器や通信機器をフレームに固定し、落下や破壊から守ります

耐震架フレーム

通信機械室や電気機械室の耐震設備として開発された機器収容架です。機械室の中に耐震架フレームを組み込み、機器をその中にセットして地震から守ります。床免震装置との組み合わせにより耐震性はさらにパワーアップします。

耐震性能

電気技術基準調査委員会の設ける基準に準拠した地震加速度9.8m/sec2(1G)に対応する設計で、同基準の動的な加振条件による実物加振試験によっても優れた耐震性能が実証されています。

「耐震に関する電力保安通信規定改訂」および「電気設備の耐震に関する技術基準の整備に対する答申」

設置工事

あらゆる通信機器の固定ボルトの位置、ケーブル導入孔の位置や大きさに自在に対応できる据付け方法を新設計し、使いやすさを一段と向上しました。通信機器の移動・増設が容易で、なおかつ部材の精度向上を実現することにより美観的に優れた構造を実現させました。

ラインナップ

前後二列に収納する形を基本とし、条件により次のタイプをご用意しています。

背面保守スペースの有無と床の種別

タイプ名 条件
Aタイプ

●床が二重床(ダクトフロアなど)の場合

●背面保守スペース有

Bタイプ

●床が建物の床スラブ直接の場合

●背面保守スペース有

ASタイプ

●床が二重床(ダクトフロアなど)の場合

●背面保守スペース無

BSタイプ

●床が建物の床スラブ直接の場合

●背面保守スペース無

通信機器の高さ

タイプ名 条件
2300タイプ

通信機器の高さ2,300mm

2750タイプ

通信機器の高さ2,750mm

収納セット数(520mm巾の通信機器にて)

タイプ名 条件
8、10、12架

片側に柱2本(両端)

14、16、18架

片側に柱3本(両端と中間)

形式表示

形式表示

主な構成製品

  • IDF一体型

    IDF一体型

  • MDF一体型

    MDF一体型

  • 光IDF一体型

    光IDF一体型

  • 制御盤一体型

    制御盤一体型

  • 分電盤一体型

    分電盤一体型

カタログ・取扱説明書

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地震対策総合カタログ PDF 4.1MB ダウンロード

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